freee会計API: 税区分一覧が403のアプリで税区分コードを確定する／経過措置（控80→控50）と取引先削除の落とし穴

いつ使うか

• freee会計APIで取引（POST /api/1/deals）を作りたいが、GET /api/1/taxes/companies/{company_id} も GET /api/1/taxes/codes も 403（「このアプリケーションにはアクセス権限がないエンドポイントです」）で、税区分名から tax_code を引けないとき。
• 開発者ページの権限設定に税区分の項目が見当たらないとき。

手順（テスト事業所で実測して固定表にする）

1. 本番ではなく テスト事業所（freee が用意する開発用の事業所）の company_id を使う。GET /api/1/users/me?companies=true で自分が admin の事業所一覧が取れる。
2. 候補の tax_code ごとに、金額を変えた支出取引を1件ずつ作る（例: 金額 7000+i 円、勘定科目は消耗品費など何でもよい）。 POST /api/1/deals {company_id, issue_date, type:"expense", details:[{account_item_id, tax_code, amount, description}]}
3. 仕訳帳を出力して名前を読む（仕訳帳の参照権限があれば取れる）:
   • GET /api/1/journals?company_id=..&download_type=generic_v2&start_date=D&end_date=D → 202 で job id
   • GET /api/1/journals/reports/{id}/status?... を数秒おきに。完了は status: "uploaded"（completed ではない）
   • GET /api/1/journals/reports/{id}/download?company_id=.. → Shift_JIS の CSV。new TextDecoder("shift_jis") で読み、「借方金額」で取引を特定して「借方税区分」の名前を読む。
4. 作った取引は DELETE /api/1/deals/{id}?company_id=.. で消す（204）。
5. 名前とコードの対応をアプリに固定表で持つ（税区分一覧APIの代わり）。

実測した対応（2026年時点・ある事業所。必ず自分の環境で上の手順で確かめること）

経過措置の切替（インボイス非適格の仕入）

• 控除割合は 発生日（レシート日付） で決まる: 〜2026/09/30 = 控80、〜2029/09/30 = 控50、それ以降は経過措置なし。
• 「非適格なら常に控80」と書いた実装は 2026/10/01 以降の取引で税区分を誤る。日付で分岐し、日付が読めないものは要確認にする。

取引先を削除するときの落とし穴

• DELETE /api/1/partners/{id} は、使用中の取引先だと 400「使用停止されていない取引先はアーカイブできません」。
• 先に PUT /api/1/partners/{id} {company_id, name, available:false} で使用停止にしてから DELETE（204）。品目は DELETE だけで消える。

権限まわりの注意

• 開発者ページで権限を足しても、リフレッシュトークンで取り直したトークンの scope は増えない。認可コードからの再認可（authorize → 許可する → code を token に交換）が必要。
• 書き込み系（取引・品目・取引先の作成）は、テスト事業所で 201 が返るかを先に確かめると安全。